経営者の約半数が、心の不調を経験しています
株式会社Awarefyが2023年に実施した調査によると、経営者の約半数が「心の不調」を感じた経験があるという結果が出ています。
不調の要因として多く挙げられているのは、資金繰りが45.1パーセント、将来の見通しが44.4パーセント。ほかに人材確保・組織運営、責任の重さ・孤独感が並びます。いずれも経営者特有の重圧です。
従業員の心の不調とは異なり、経営者の不調は「経営判断そのもの」と地続きです。誰かに代わってもらうことができない、相談相手が極端に少ない、弱音を吐きづらい。こうした構造が、不調を深めやすくしています。
必要性を感じる六割と、実施する三割
同じ調査で注目すべきなのは、次の事実です。メンタルケアの必要性を感じている経営者は六割以上。実際にメンタルケアを実施している経営者は三割以下。
何かしたほうがいいと分かっていながら、具体的な一歩を踏み出せていない。これが、多くの経営者が置かれている現実です。
この「知っているのに動けない」差は、個人の怠慢や意志の弱さが原因ではありません。既存のメンタルヘルス対策が、経営者向けに設計されていないという構造的な問題です。
既存の対策が届きにくい三つの理由
一つめは、立場の問題です。厚生労働省の令和6年労働安全衛生調査によれば、メンタルヘルス対策に取り組む事業所の65.3パーセントが「ストレスチェックの実施」を挙げています。しかし経営者自身はストレスチェックの対象ではなく、実施責任を負う側の立場です。自分で自分を対象にすることは、制度上想定されていません。
二つめは、枠組みの問題です。カウンセリングは「話を聴く」ことが中心ですが、経営者は限られた時間の中で具体的な判断軸や思考整理を求める傾向があります。聴いてもらって終わりでは、次の経営判断につながらないと感じる方が少なくありません。
三つめは、設計の問題です。既存のケアの多くは、不調が起きてから対処する設計になっています。一方で求められているのは、不調を起こす前に思考と感情の扱い方を整える予防的なアプローチのほうです。
健診のあとは、思考の現在地も見る時期
健診で身体の数値を確認した直後は、自分の状態を客観視する貴重な機会です。経営者にとっては、身体の数値と同じくらい、思考と感情の現在地を見直す時期でもあります。
判断に迷いが増えている。些細なことでイライラする時間が長くなった。夜、仕事のことが頭から離れない。孤独感が強まっている。週末に回復しきれない。ここに挙げた兆候は一般的な傾向であり、診断基準ではありません。症状が強い場合は、精神科・心療内科などの専門医療機関へ相談する領域になります。
自分のメンタルは大丈夫と考える方ほど、一度立ち止まって確かめる価値があります。経営者が倒れれば、組織全体が止まるからです。