医療費の大半は、起きたあとに使われています
日本の医療費は、令和5年度で年間およそ45兆円に達しています。この支出の大半は、病気になってからの対処に使われています。手術の費用、入院の費用、長期の投薬、リハビリテーションの費用、介護に関わる費用。いずれも、症状が出てから、あるいは動けなくなってから動くお金です。
一方で、上流にあたる予防への投資は、極めて少ないのが現状です。
規模の話も添えておきます。2019年のデータでは、世界で約17億1000万人が運動器障害を抱えており、障害調整生命年（DALY）の17%を占めています。日本では、肩こりと腰痛が国民の不調の1位と2位を、25年以上にわたって占め続けています。関連する医療費は、年間で数兆円の規模と推定されます。
設備の維持と、同じ計算になります
工場の設備を思い浮かべると、話が早くなります。定期的なメンテナンスをせず、壊れてから修理する場合、修理費用は何倍にもなります。止まっているあいだは生産が動きません。連鎖して別の箇所が壊れることもあり、全体の寿命も短くなります。
逆に、定期的なメンテナンスへ投資すれば、合計の費用は大きく下がります。人の運動器も、同じ計算の上に乗っています。
元の記事は、概算として四つの段を並べています。予防にあたる運動、姿勢、教育に年間数万円程度。初期の通院と薬で10万〜30万円。手術とリハビリで100万円から。介護が要る状態になると年間数百万円。同じ一円でも、上流に置いたほうが返ってくる健康の価値が大きい、という並びです。
予防が広がりにくい、制度の側の理由
では、なぜ日本では予防が広がらないのか。元の記事は、構造の側に三つ挙げています。
一つめは、保険制度の設計です。国民皆保険は優れた制度ですが、診療報酬は病気を治すことに向けて設計されています。予防的な運動指導や生活指導には点数がつきにくく、医師が予防に時間を割く動機が弱くなります。
二つめは、担い手の不在です。欧米には、運動器の回復と予防を総合的に監督するPM&Rという診療科がありますが、日本にはこれに相当する科がありません。予防を体系的に担う専門家が置かれていない状態です。
三つめは、文化の側です。健康にお金をかけるという習慣が薄く、体調が悪くなってから病院に行くのが当たり前とされてきました。予防への自己投資は、贅沢と見なされがちです。
1年分を数えてみます
制度が変わるのを待つ形にしなくても、個人の側から始められます。手順としては、まず1年分を数えるところからです。
通院費と薬代と検査費の合計。マッサージ、整体、整骨院への支出。サプリメントや健康食品の支出。ジムやフィットネスの支出。そして、通院にかかった時間などの時間コスト。この五つを足します。
出た合計と、来年の予防にあてる計画を並べてみます。健診の結果も、数値の通知表としてではなく、現状を示す報告書として同じ紙に置きます。数えたあとに見えてくるのは、節約の額ではなく、自分がどちらの段にお金を置いているかという配置のほうです。
来年の予算を組むとき、体の欄が最初のほうに来ます。数えた合計が、感覚ではなく金額として手元にあります。あとから出ていく費用に追われる家計から、先に置く配分を自分で決める家計へ。上流に置くか下流に置くかは、収入の額ではなく、決め方の問題です。